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外国人参政権反対 嫌韓国中国朝鮮 急げ再稼動!
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カテゴリ:マスコミ批判( 81 )


9月17日水曜アンカー青山ズバリ感想スコットランド選挙/朝日誤報

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水曜アンカー青山氏ズバリ、新聞のTV欄で非常に期待していた拉致犯罪に関する話題が時間切れでスルーされるというとても残念な事に。何を置いても拉致犯罪を語って欲しかった・・・。


さらに言えばギモズバという事でいろんな話題に触れるのかと思いきや、プーチンの訪日問題にも触れず。最近ではロシア側から延期をほのめかすような報道もあり、こちらも気になっていた。



スコットランド独立投票問題

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大きな視点から言えば、青山氏の仰る国連改革に繋がれば良いと思う。けれどやはりイギリスの威信・国力低下で日本やドイツが常任理事国にって論法は、多少桶屋が・・・的な感じがしないでも無い。


そもそも仮にイギリスが抜け落ちたとして、抜け落ちるだけで、旧敵国条項のある日本・ドイツがすんなり入り込むとも思えないし、やはり核武装国のインドやイスラエルが先に入るのでは?と思う。


自分はやはり日本の核武装が無いと、国連常任理事国は難しいと感じる。


それとは逆に青山氏が一刀両断していた沖縄独立運動という物に、一定のリアリティを与えてしまうのでは?と自分は思う。


朝日捏造問題

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やはり気になるのは、最後の「チャイナマネー」の話。実は自分も反日TV局のNHKやTBS・フジTV、さらには朝日毎日新聞、こうした物が完全に中韓資本に乗っ取られる事の可能性から、所謂不買運動みたいな物には参加した事が無い。


勘違いされないように、そうした運動に反対している訳でも、実行している人にも反発している訳では無いと断言した上で、日本の国内企業が衰退して喜ぶのは誰だろうか?と思う。


反日社長・反日分子、そうした連中を反日会社から放逐して、日本人の手に取り戻す事が重要で、日本の優良資産である日本の会社を根絶やしにする事が果たして正しい事かな。


自分はこうした意見を度々言うが、こうした意見に「反日工作だ!」みたいな事を連呼して封じる者こそが、自分は「反日工作員」だと昔から思っている。

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by bluegreenEXT | 2014-09-17 22:09 | マスコミ批判

消費税還元セール禁止は、消費税増税強行の布石か/朝日読売を国税狙い撃ち「財務省には逆らえない」と幹部

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なにやら消費税還元セール禁止、納入業者から安く買い叩く事も禁止とされ、一部では「イ〇ン、クニウロを叩いた!」と評価が高いようだ。


 


確かに納入業者から買い叩く事を禁止する事自体は自分も賛成だ。しかし「消費税還元セール」という名称が禁止というのが良くわからない。


 


実際ちゃんと消費税は払っている、あくまでイメージの問題という店側の主張は理に叶っている。最初から「納入業者から安く買い叩く事だけを禁止」にすれば良いのに、なぜ消費税還元セールが駄目なのか?


 


自分は最近のマスコミの異常なアベノミクス賛美、好景気なんだから消費税増税は予定どおりでOKだろという、財務省、マスコミ、安倍政権の三位一体のアリバイ作りでは?と思っている。


 


つまり、「増税」を強く想起させる「還元〇%セール」は増税政権への打撃という事なのだろう。


 


財務省>マスコミ>安倍政権


 


よくサヨクはマスコミを安倍政権の翼賛体制と呼ぶが、実際は真逆で、野田以上の財務省支配体制が確立しつつあるのじゃないか?円安誘導までは良かったが野田と谷垣の再密談を見ても、いつか財政再建勢力が盛り返す計画を練っているんじゃないだろうか?


 


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朝日、読売を国税狙い撃ち「財務省には逆らえない」と幹部談


NEWSポストセヴン


 


 財務省の強さ――それは国家の予算を握っていることだけでなく、情報収集力と組織の結束の強さこそ、官僚主導政治を根付かせてきた秘密だろう。財務官僚たちの影響下にあるのは民主党政権だけではない。彼らは政・官・司・財・報に幅広く支配の手を伸ばしている。


 政権交代をはさんだこの数年、財務省が最も力を入れてきたのが「第4の権力」であるメディアへの工作だった。


 財務省が本格的に増税に向けたメディア工作をスタートさせたのは、「消費税増税なしで財政再建できるとは考えられないし、安心できる社会保障制度も成り立たない」と消費税増税路線を鮮明にした福田康夫首相の頃とされ、世論工作の司令塔を長く務めてきたのが「財務省の天皇」の異名を持つ事務方トップの勝栄二郎・事務次官の直系とされる香川俊介・官房長だ。


 若手官僚を中心に組織された100人規模の政界工作部隊は、香川氏の指令ひとつでメディア工作部隊にも変身する。それをバックアップするメディア対策専門部隊もある。


 東京・竹橋の大手新聞社の本社に近いエスニック料理店は、財務官僚がベテラン記者や編集幹部、評論家などと勉強会を開く際によく使う店の一つだ。常連というベテラン記者の話である。


「飲食費はワリカン。財務官僚の守備範囲は財政政策だけではない。バックグラウンド・ブリーフィングといって、例えば『エリート教育について取材したいと考えている』といえば、調査課などから関連資料やデータを一式取り寄せた上で、霞が関での議論や問題点を非常にわかりやすく説明してくれる。ブレーンストーミングですね」


 それを自分でやるのが記者の本来の仕事のはずで、昔は、資料一式役所が用意した記事は「もらい記事」と呼ばれて恥とされた。だが、政策が嫌いな政治部記者や、不勉強で専門知識がない経済部記者は、財務官僚のサービスを有り難がって役所に頼りきりになる。


 メディア工作部隊の幹部には、キャリア官僚ながら玄人はだしの「手品」を演じる課長クラスや「腹話術」を得意芸とする審議官クラスもいて、記者たちを絡め取る。そして会合のたびに記者たちに、「野田さんはああ見えて政策にはかなり詳しいね」とささやくことで、大メディアに「政策通の政治家」と報じさせる。これぞ正真正銘の腹話術だ。


 だが、大メディアが増税必要論を一斉に報じるようになったのは、個々の記者への工作だけが理由ではない。財務省の報道機関工作の有力な武器となったのが、国税の税務調査である。


 朝日新聞は2009年2月に東京国税局の税務調査で京都総局のカラ出張による架空経費の計上など約5億1800万円の申告漏れを指摘され、東京、大阪、西部、名古屋の4本社編集局長と京都総局長を処分した。同年5月には、読売新聞東京本社も東京国税局の税務査察で推定2億7000万円の申告漏れを指摘されている。その前には日テレ、フジテレビ、NHKも申告漏れを指摘された。


 時系列でいえば、税務調査の後、読売は丹呉泰健・前財務事務次官を社外監査役に迎え、朝日も「増税礼賛」の論調を強めていく。


 有力紙の論説委員は、「メディアは常に税務当局に狙われている。経営上も財務省に逆らえない」と本音を明かす。


※週刊ポスト2011年10月7日号


 


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by bluegreenEXT | 2013-04-16 22:55 | マスコミ批判

地下鉄サリン事件から18年=霞ケ関駅で慰霊式―東京

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この事件では、いまだに多くの被害者が寝たきり等、被害に苦しみ続けており、全く終わっていない。今からでも破防法を適用するべき団体だ。


 


そしてもう一つ、この団体と同等に絶対に許せんのが、当初この事件を面白おかしく取り上げて、事件を最大限拡大させたマスコミの罪だろう。


 


地下鉄サリン事件から18年=霞ケ関駅で慰霊式―東京


時事 3月20日(水)8時43分配信


 13人が亡くなり、6200人以上が負傷した地下鉄サリン事件から18年となる20日、現場の一つとなった東京都千代田区の東京メトロ(旧営団地下鉄)霞ケ関駅で慰霊式が開かれ、駅員らが祈りをささげた。

 霞ケ関駅では、助役だった高橋一正さん=当時(50)=と代々木電車区助役菱沼恒夫さん=同(51)=が犠牲になった。慰霊式では午前8時の時報に合わせて駅員約20人が黙とう。佐藤清治駅務管区長(56)が駅事務室の献花台に花束を供えた。

 佐藤管区長は「事件を後輩らに伝え、風化させないようにしたい」と話し、表情を引き締めた。

 また、高橋さんの妻で地下鉄サリン事件被害者の会代表世話人のシズヱさん(66)も献花に訪れ、「18年たったが、オウム真理教の後継団体は残り、被害者は安心して生活できていない。新たな入信者が増えているが、団体や事件についての正しい情報を知らせないといけない」と訴えた。
 


 


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TPP=農業問題は間違い!TPPは生活全てに関わる危険な条約


(農業も重要ですが)


外圧で農業改革叫ぶ愚かしさ、TPPでピンチをチャンスにといういい加減さ


 


政治家有名人と知人家族は違う存在。有名人と自分を同一視するみっともなさ。


 


臥薪嘗胆無き、偽りのダイヤモンド、窮乏を認めない者は信用できない。


 


「手の平を返す」という言葉の使い方を考える


 


所謂「TPP飛ばし記事批判」の功罪


 




 


↑TPP反対ポスターの自民党は、親中政党なので、尖閣で何もしないんですか?


 


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by bluegreenEXT | 2013-03-20 12:38 | マスコミ批判

反TPPは親中のレッテル貼り産経こそ姿勢改めよ/右傾化のレッテル、不法占拠…韓国こそ「正しい歴史認識

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明らかに情報不足、逆に美辞麗句の「開かれた世界」「自由貿易」という嘘情報で作られたTPP高支持率。そんな物を背景に、一部の輸出企業という業界団体と癒着する「古い自民党政治」にしか見えない安倍のTPPごり押し。


 


それを批判すると親中だの何だのと必死にレッテル貼りする産経こそ、どうかしていると思うのだが。


 


まあそれも、「写真の拡大縮小が出来ないので、トリミングしました。」とか平気でブログで嘘をつく記者が書いている新聞だから、仕方が無いかもしれないが。


 


右傾化のレッテル、不法占拠…韓国こそ「正しい歴史認識」を


 日韓外務当局による「日韓記者交流」で11日から16日まで、朴槿恵(パク・クネ)大統領の新政権が発足したばかりのソウルを訪れ、政府当局者、韓国人記者、さらには一般の高校生までが、日本の「右傾化」への懸念を口にすることに驚いた。この言葉は日本を「過去」のイメージでとらえるための便利な道具なのかもしれない。


 「日本は右傾化しているのではないか?」


 「軍備増強や歴史認識での日本の強硬姿勢への心配が広がっている」


 外交通商省を担当する韓国メディアの記者らは12日、日本人記者団との意見交換会でこう指摘した。視察した高校でも、男子生徒が「日本人は極右の傾向を持っている」と口にした。


 ◆右傾化のレッテル


 安倍晋三首相が11年ぶりに防衛関係費を増額し、旧日本軍による慰安婦募集の強制性を認めた「河野談話」の見直しに意欲をみせたことを一緒くたにして「右傾化」のレッテルを貼れば、韓国人には居心地がいいのだろう。


 ただ、防衛関係費の増額は、核・ミサイルの開発を進める北朝鮮や、沖縄県・尖閣諸島で領海侵入を繰り返す中国を念頭に置いたものであり、韓国に向けられたものではない。日韓両国が米国と緊密な連携を図る上でプラスになるはずだ。


尹炳世(ユンビョンセ)外交通商相は15日、日本人記者団に「歴史問題について日本側のリーダーたちが正しい認識を持ち、行動で示してほしい」と答え、慰安婦問題での前向きな対応を促した。


 しかし、島根県・竹島に関する質問には答えず、それどころか、外交通商省当局者が「質問はなかったことにしてほしい」と求め、記者団と押し問答になった。国内で「弱腰」と報じられることを懸念したのだろう。


 ◆「未来志向」の一歩


 竹島問題に関し、尹氏は閣僚候補として2月28日に行った国会の人事聴聞会で「日本帝国主義の侵略過程で起きた歴史問題」と位置付け、「日本が、紛争地域化しようという戦略がさらに強化されている」との見解を示している。


 日本が閣議決定によって竹島領有の意思を再確認したのは、1910(明治43)年の日韓併合に先立つ1905年のことであり、1950年代から韓国が不法占拠を続けている。竹島問題韓国側が「正しい歴史認識」を持つことが、「未来志向の関係を構築していく」(朴大統領)ための第一歩になるはずだ。(加納宏幸)産経


 


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TPP=農業問題は間違い!TPPは生活全てに関わる危険な条約


(農業も重要ですが)


外圧で農業改革叫ぶ愚かしさ、TPPでピンチをチャンスにといういい加減さ


 


政治家有名人と知人家族は違う存在。有名人と自分を同一視するみっともなさ。


 


臥薪嘗胆無き、偽りのダイヤモンド、窮乏を認めない者は信用できない。


 


「手の平を返す」という言葉の使い方を考える


 


所謂「TPP飛ばし記事批判」の功罪


 




 


 


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by bluegreenEXT | 2013-03-19 13:02 | マスコミ批判

所謂「TPP飛ばし記事批判」の功罪

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マスコミによるTPP表明報道が始まって以来、あちこちで聞かれた言葉が「飛ばし記事」批判でした。もちろん自分も同じ様に使用して、マスコミを批判していたのですが、まさかの場合を考えて、本当に報道通りになる可能性と、飛ばし記事だった場合、双方の場合を考えて書いていました。


 


今回のTPPの協議参加表明記事に関しては


 


日米首脳会談で表明



2月28日に表明



3月上旬に表明



そのまんま東「今週(現先週)中に表明」



13日に表明



15日(金)に表明


 


と、変遷した訳ですが、今回15日に協議参加表明という結果を受けて、事実は「マスコミの飛ばしでは無く、安倍氏は初期の段階からTPP協議参加を構想していたが、記事どうり日程が下がった。」と解釈するのが順当でしょう。


 


ここで言いたい事は、「当たった・外れた」という低レベルの話ではありません。まさにそうした「当たった・外れた」という個人レベルの意地の問題に終始して、必死に自分の沽券を保とうとしている、反TPPでかつ安倍氏に好意的なコメント欄の人々には、心底ガッカリします。


 


重要な事は、将来予測に関して、誤った法則性を信じて、誤った結果を導いた事にあり、それを認めて反省して、今後の予測や評論に、どのように生かすか、だと思います。


 


では「飛ばし記事批判」の利点と不利点は何でしょうか。


 


飛ばし記事批判&警戒・利点


 


・マスコミの飛ばし記事によって、濡れ衣で誰かを批判しない


・マスコミの飛ばし記事によって、支持政党の無意味な支持率低下や動揺を避ける


 


飛ばし記事批判&警戒・不利点


 


・マスコミの飛ばし記事だと思い、批判しなければいけない事をスルーしてしまう


・マスコミの飛ばし記事だと思い、常に「様子見」体制が定着化して、即応的な話題に対応出来なくなる


 


という事だと思います。


 


つまり今回のTPP問題で言えば、安倍氏がTPP協議参加表明なんてする訳が無い、そんなのマスコミの飛ばしだから、笑っていれば良いんだ。」という論調が支配的でした。


 


しかし結果的にはマスコミの飛ばしでは無く、事実でした。


 


繰り返しますが、これは「当てモン」でも何でも無く、当たった外れたの問題では無くて、今後にどう生かせるか?です。


 


そして残念な事は、安倍氏に好意的で、なおかつ「マスコミの飛ばし記事批判」を行っていた人々の何割かが、自分の飛ばし記事妄信だった事実をすっかり忘れて(?)、また必死にマスコミ批判だとか、安倍氏に批判的な層へのバッシングに怒りを転嫁している事です。


 


ちょっとそれはおかしいんじゃないでしょうか。


 


まずは、自分が「飛ばし記事警戒&妄信」という物で、幾分か、安倍氏がTPP参加表明しようとした行動を、押し止める動きを、1ミリでも牽制した事に対する反省は無いのでしょうか。


 


もちろん安倍氏に好意的な有名人・著名人の「飛ばし記事警戒&妄信」が無ければ安倍がTPP拒絶した・・・なんて事は思いません。これは残念ながら規定路線だったのでしょう。


 


けれど、発表前のみならず、既にTPP参加表明以後ですら、自身の「飛ばし記事妄信」に対する反省が無いどころか、まだ他人批判、マスコミ批判に終始している、そうした態度が正しいとは思えないのです。


 


自身の過去の行動(もちろん管理者も含めて)への反省点無くして、社会や世界の不正への追求も上手く行くとは思えません。


 


今後もマスコミの飛ばし記事は続くでしょうし、逆にその中に真実の記事もある、それら全てを間違えずに当てて行く事は不可能な話です。


 


ですから、何か不審点があれば、マスコミの論調に乗せられて、大事な物まで破壊する事の無いように慎重にしつつも、おかしいと思う部分には、批判する事も重要じゃないでしょうか。


 


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TPP=農業問題は間違い!TPPは生活全てに関わる危険な条約


(農業も重要ですが)


外圧で農業改革叫ぶ愚かしさ、TPPでピンチをチャンスにといういい加減さ


 



 


 


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by bluegreenEXT | 2013-03-16 12:35 | マスコミ批判

K-POP推してレスリング失うバカマスコミ/“人類最古のスポーツ”除外 祭神ゼウスもびっくりだ

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北朝鮮の核実験に対抗して、韓国が巡航ミサイルの発射実験をしています!!というニュースが。どうして指をくわえて見ているだけで、日本も装備しましょうという話にならないのか。


 


“人類最古のスポーツ”除外 祭神ゼウスもびっくりだサンスポ



レスリングが除外される事になって、「まだまだ決定じゃない!最後まで諦めない。」等と関係者が言っているが・・・。


 


日本人が大好きなソフトボールや野球と席の取り合いの時点で負けだ。除外項目に入る前に工作しろよ・・・。


 


それにしても今回のレスリング除外のニュースに関しての各局の慌てぶりと、他人事感が酷い。


 


「日本人が優性になると種目が除外される。」


「韓国や中国のロビー活動に負けた。」


「欧州優先主義が。」


「競技出身者が委員に。」


「元会長の息子が委員に。」


 


こういう事は今突然判明した事なのか?


 


これに関して安藤優子が「(このような説を言うのは)考え過ぎでしょうか?(陰謀論でしょうか?)」みたいなコメントを発していた。


 


いや・・・お前の横に座ってる木村太郎が「韓国ブランド委員会が。」って言って無かったか?ギャグなのか。


 


あれほど、サムスンが絶好調、K-POPがアメリカで大ヒット、カンナムスタイルがYOUTUBEで再生回数が天文学的数値とか言っておいて、いきなり自分達の視聴率稼ぎ頭であるレスリングが除外されそうになると、慌てふためく?バカか・・・。


 


しかしこんな状況下でもテコンドーとか中国武術とかは必死に隠すマスゴミ。


 


テコンドーなんか誰が興味ある?


 


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安倍首相の遠交近攻(特亜包囲網)と富国強兵(円安・日銀・防備)を支持


大阪府幹部職員が爆弾証言「私の同僚は橋下徹府知事に追い込まれて自殺した!」


(ニュースサイト)



嘘つき橋下「入試中止の決定をやったのは教育委員会」もはや怖いレベル


尾木橋下が招いた/自転車壊され、罵声浴び、校名入りカバンは裏返し…風評被害に苦しむ生徒たち


「結果平等」求め「機会平等」破壊する橋下紅衛兵/全運動部の再開を承認



嘘つき橋下「入試中止の決定をやったのは教育委員会」もはや怖いレベル



橋下徹という菅直人並みの人物とそれを礼賛する信者たち/桑田氏が体罰追放訴え



大津いじめ事件と桜宮体罰自殺事件を混同するのは間違い



権限広げて責任トンズラ/橋下市長/大阪市教育行政基本条例



市教委は橋下の名代、府教委は松井の名代/「謙虚さが足りない」橋下市長


事件を十分重く受け止めている在校生、それを差別する人々


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“人類最古のスポーツ”除外 祭神ゼウスもびっくりだ


サンスポ 【甘口辛口】2月14日







 国際オリンピック委員会(IOC)は12日にスイスのローザンヌで開かれた理事会で、日本のお家芸であるレスリングを2020年夏季五輪で実施する「中核競技」から外れる1競技に選定した。理由の説明が全くなく関係者も怒りをどこにぶつけたらいいのか、わからないのではないか。


 古代ギリシャで開かれた古代オリンピックで、レスリングは短距離走やボクシングとともに実施され、走り幅跳び、円盤投げなどの五種競技の1種目でもあった。“人類最古のスポーツ”が、わけもわからずに除外され復帰はきわめて難しいとは、古代オリンピックの祭神ゼウスもさぞびっくり仰天だろう。


 「(同じ除外候補の)近代五種とテコンドーは効果的なロビー活動を行った一方、レスリングは自分は安全と考えていたのだろう」とIOC関係者が言ったとか。とりようによっては「お前のところは危ないぞ」と競技団体を揺さぶって、恭順の意を示さないなら突き放す、という感じもする。


 1970年代の五輪で種目を削減された国際陸連は「陸上は古代からある五輪の基本。まだ削減するなら五輪から引き揚げる」と明言した。陸上なしで五輪は成り立たない。このけんかはIOCの負けだった。しかし、同じ古代組でもレスリングは五輪に代わる大舞台がない。「五輪がなんぼのもんじゃい」と、たんかを切れないのが辛いところだ。







かつてIOCでは、レスリングなど室内競技の冬季五輪移行が真剣に討議された。「われわれにとっての五輪は太陽の下での夏の祭典」とその時は反対したそうだが、夏の陽光がなくても室内競技は戦える。この際、冬で生き残りを探る手もあるのではないか。 (今村忠)


 


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by bluegreenEXT | 2013-02-16 11:36 | マスコミ批判

消えた責任野党という言葉/公取人事、賛否言わず=海江田民主代表

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おいマスコミさんよ!


 


平成最大の珍発明


 


「責任野党」という言葉の出番では??


 


公取人事、賛否言わず=海江田民主代表


民主党の海江田万里代表は9日、熊本市内で記者会見し、政府が国会に提示した公正取引委員会委員長に杉本和行元財務事務次官を充てる人事案について「どなたがいいとか、駄目だとかは言う段階ではない」と述べ、賛否を明らかにしなかった。 


 


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by bluegreenEXT | 2013-02-10 00:21 | マスコミ批判

スパイ防止法が無い=諜報組織が無い、全部左翼マスゴミのお蔭

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TBSで日本の情報収集について、何とかマイナスイメージを引き出そうと、必死に欧米の各国と比較していたが、前提として忘れている事が無いか?


 


日本には欧米各国のような諜報組織が無いよな?青山さんがズバリ!で時々感じる事なんだけど、「インテリジェンスによると」とか「情報当局によると」という台詞がよく飛び出すが、確かに日本には公安とか自衛隊情報保全隊とか、内閣情報調査室とかがあるようだけど、アメリカのCIAとかそういう物に類するちゃんとした諜報機関は存在していない。青山氏は国際連合とは連合国だ!みたいな事には拘るのに、何故かスパイ諜報機関が無い日本で、むやみに「情報当局」という言葉を連呼する。矛盾していないか?「なんだ日本にもスパイがいるんだ。」という無用な安心感を呼ぶ気がするんだが。


 


そもそも日本にスパイ防止法が無いのも、諜報機関が無いのも、全部戦後の左翼マスゴミが「警察国家になる」「戦前の特高警察が蘇る」「グンクツ(グンカ)の音が聞こえる!」等と騒いだからだろうに、当のバカサヨクマスゴミほど必死に「情報が足りない!」「政府は何をしている!」と騒ぎ出す。この手の足を引っ張っておいて叩くバカが一番性質が悪い


 


現地の諜報機関が無ければ、大使館員だってランボーじゃないんだから、生身で戦地で情報収集する訳にもいかない。官僚主義で動きが遅い部分も確かにあるだろうが、元々その能力が無いのが真相では?


 


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安倍首相の遠交近攻(特亜包囲網)と富国強兵(円安・日銀・防備)を支持


wiki


日本版CIA構想の頓挫


「治安関係者だけでなく、各省各機関バラバラと言ってよい内外の情報を一つにまとめて、これを分析、整理する連絡機関事務機関を内閣に置くべきだ」という吉田茂の意向を受け、戦前に朝日新聞社副社長や情報局総裁を務めた緒方竹虎副総理と、元内務官僚で国家地方警察本部警備課長の村井順を中心に日本版CIA構想の先駆けとして創設された内閣総理大臣官房調査室が内調のルーツである。


吉田はこの調査室を土台として、組織の拡張または別組織の立ち上げを行って、日本のインテリジェンス機能を強化しようと考えており、関係各省庁も国警の村井順が「内閣情報室設置運用要綱」を、外務省が「内閣情報局設置計画書」を、法務省特別審査局が「破壊活動の実態を国民に周知させる方法等について」をそれぞれ提出するなど、情報機関設置に関して警察・外務・法務各省庁がそれぞれ案を提出し、最終的には村井の案が通り、調査員は各省庁から出向させることになった。その後、内調を「世界中の情報を全てキャッチできるセンターにする」という緒方構想に対して、読売新聞を中心とする全国三紙が「内調の新設は戦前の内閣情報局の復活である」とする反対運動を展開し、これにより内閣情報局創設構想は後退を余儀なくされる。


 


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by bluegreenEXT | 2013-01-19 01:25 | マスコミ批判

ペニオクも政治偏向報道も同根、既得権益TVムラが原因

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今頃TVが必死になってペニーオークション詐欺を他人事のように批判し始めた。これはサヨクの生態の一つである、不要・邪魔になった存在のパージだろう。


 


何故ならTVのバラエティーを良く観ているが、中でも頻繁にブログネタが扱われ、酷い番組になると芸能人ブログを中心にネタ拾いが行われる事がある。そんな状況でTVがペニオク詐欺のステマ宣伝を知らないはずが無い。


 


しかも詐欺に加担した芸能人が「詳しく知らなかった。」と発言しているのも呆れる。詳しく無いとか以前に落札していない物を落札したとして宣伝するのは、あきらかに「ヤラセ」で、飲んでも無いのに美味しいといい、買っても無いのに私も使ってますと言うのに等しく、小学生並みの知能があれば、何かあくどい事をしていると気付くはずだ。


 


そしてこうした詐欺体質は、何もステマブログだけの出来事では無くて、TV自体がそうした詐欺体質な事がこうした事件を生む原因じゃないだろうか?


 


「今年の〇×ブラ」


「(企業名)新語流行語大賞」


「(企業名)今年の漢字一字」


「(企業名)トレンド番付」


 


明らかに私営企業の宣伝行為であるイベントを、国民的行事であるかのように偽装して堂々と報道側のニュースで流す。


 


特に新語流行語大賞は酷い。審査員を見てみると小沢信者、在日学者、左翼だらけ。そんな人間がバイアスをかけて投票とはいえ審査に関わっている言葉を、時代を表すとして堂々と報道するのだから呆れる。しかもその言葉が10年単位で、世相を表す言葉として、ニュースで繰り返し宣伝されるのだから堪らない。


 


結局そうしたTVのステマ体質は、サヨクによる偏向報道、売国体質と共通する。全く同じ手法、同じコメンテーターが同じ事を行っている。


 


よく既得権益等とサヨクは叫ぶが、日本の最大の既得権益は、本来公共的使用を求められるTVの電波を、商品宣伝と偏向報道で、利益誘導するTVムラの事だろう。


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by bluegreenEXT | 2012-12-14 12:17 | マスコミ批判

当選前の候補者は「世襲」とは言わない

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よく理解出来ないのだが、当選した議員が地盤や後援会を引き継いでいた場合、世襲議員と言えなくも無いが、当選する前の候補者の段階では「父・母・祖父等が議員のひと」であって、それを世襲だのなんだの言って区別するのは、血筋による差別では無いのか?


 


そもそも地盤があるから当選、看板があるから当選等と言うのは「お笑い百万票」という表現と同じく有権者への暴言であって、もし血筋により選挙で有利不利がある事に苦言を呈したいならば、直接有権者=国民を批判すれば良い。


 


アナウンサーや芸能人、果ては大企業まで、選挙という洗礼を受けずにコネで世襲が行われているという事実に比べれば、選挙による世襲が一般的な解釈の世襲と同列に扱って良いとは思えない。


 


政治家という技能を生まれながらにして習得する機会に恵まれた人間が、そのチャンスを生かして政治家を目指す事が、王侯貴族の世襲と同じとは言えない。重要なのは、親が政治家や富裕層で無くても同じように立候補出来るように、政治家の待遇を良くする事では。


 


つまり国民が確かな目を持ち、貧乏人でも政治家に成れる世が正常だとすれば、世襲批判や病身舞批判という偏見で政治家を叩き、公務員改革や特別会計、天下りに甘く、逆に選良である政治家の削減を叫ぶ、マスゴミの方こそ浄化が必要だ。


 


自民、4人に1人が世襲=全体では1割弱【12衆院選】


父母、義父母、祖父母のいずれかが国会議員、または三親等内の親族に国会議員がいて同一選挙区から出馬した候補を「世襲」と定義すると、今回の衆院選は145人が世襲で、前回(158人)よりわずかに減った。全体に占める世襲候補の割合(世襲率)は9.6%で前回比1.9ポイント減。こうした中で自民党は89人、世襲率は26.4%と突出している。

 自民党では福田康夫元首相や武部勤、中川秀直両元幹事長ら重鎮の息子が父親の地盤を継いで出馬した。候補者の公募・予備選を通じて「脱世襲」を図ったがうまくいかず、最後は「世襲であれば絶対に駄目なのか。世襲でもいい人はいい」(石破茂幹事長)と強調した。

 一方、民主党は21人で世襲率は7.9%。国土交通相の羽田雄一郎参院議員は引退した父・羽田孜元首相の長野3区からの出馬を模索したが、党が前回衆院選前に決定した、世襲を禁じる内規に抵触するため断念した。

 「第三極」を見ると、新党大地は全候補者7人のうち鈴木宗男代表の長女・貴子氏ら2人が世襲のため、世襲率は28.6%と全党を通じ最も高かった。日本維新の会からは自民党の伊藤公介元国土庁長官や前職の西野陽氏の息子が出馬し、世襲率は7.6%。みんなの党は8.7%、日本未来の党は7.4%が世襲候補だ。

 共産、社民、国民新の各党は世襲候補はいなかった。


 


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by bluegreenEXT | 2012-12-06 12:50 | マスコミ批判